太陽光発電で損をする事はない？
太陽光発電にはどんなメリットがあるの？
太陽光発電は「10年間で初期費用を回収しないといけない」
と昔から言われ続けてきましたが、今やそれは過去のことです。
最近ＣＭや広告で見かける、
「ZEH」という言葉の意味はご存知でしょうか？
ここでは、太陽光発電のメリットについて説明しています。
太陽光発電のメリットとは？
Original update by ： ぱくたそ
太陽光発電には、以下ようなメリットがあります。
- 長寿命化している太陽光発電
- ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）に欠かせない太陽光発電
- 県からの補助金がでる所もある太陽光発電
- 光熱費を削減でき、余剰電力を売電できる太陽光発電
- 断熱効果がある太陽光発電
- 無限のエネルギーを活用できる太陽光発電
- 晴天時より劣るが、曇りや雨でも発電する太陽光発電
- 節電意識が自然と身に付く太陽光発電
- 値切り交渉により安く購入できる太陽光発電
- 設置場所は基本的に屋根であるが、
太陽光発電パネルも多様化して柔軟性がある太陽光発電 - 瓦一体型の太陽光発電パネルがあり、
美しく荘厳さのある和式家屋の外観を維持できる太陽光発電 - 設置費用が安価になってきている太陽光発電
- 東日本大震災時に活躍した太陽光発電
- 化石燃料エネルギー使用の削減できる太陽光発電
- リサイクルが容易な太陽光発電
順次説明していきます。
長寿命化している太陽光発電
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結晶シリコンモジュールの場合、
これまで通り10年間の保証期間があります。
この間は（公称最大出力の最低値）90%の90%の出力が保証されていました。
近年では（公称最大出力の最低値）90%の80%の出力保証を
25年とするメーカーも現れています。
わかり易くするため表にまとめます。
| 0年～10年間の 出力保証率 |
11年～25年間の 出力保証力 |
|
| A社の太陽光発電 最大公称出力に対する割合 |
81% |
― |
| B社の太陽光発電 最大公称出力に対する割合 |
81% |
72% |
＊上記の場合、B社を選択される事をおすすめします。
＊81%、72%は、どの様な気象条件なのかも確認することをおすすめします。
（わかり易い言葉で契約書に記載することがベストです。）
ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）に欠かせない太陽光発電
Original update by ： ぱくたそ
〇ZEHとは
家庭で使用する電気を、太陽光発電を支柱とし、あらゆる再生可能エネルギーにより自らまかない、家庭からのCO₂の排出をゼロにしようという試みを言います。
建設業界では、2016年度をZEH元年と位置づけています。
政府としても、CO₂削減の国際的な約束を順守するために、
地方自治体と協調して取り組んでいくことになります。
そして自動車社会である日本では経済性、及び環境意識の高まりにより、
今後益々プラグ・イン・ハイブリッド自動車(PHV)、
及び電気自動車(EV)が普及すると考えられます。
電気代はガソリンよりも安価で
「自宅で夜中に、売電より安価な買電により充電して、昼間に売電する」
という光景は、今や当たり前ものとなりつつあります。
価格は燃費ベースだと、電気がガソリンの1/3～2/3と言われています。
（車種によりバラツキがあります。）
スマートハウスが生まれて久しく経ちます。
ようやく、その実態がZEHという形で近づいてきました。
そのすぐ後に、
I o T(インターネット オブ スィングス：モノとインターネット)
の時代が迫ってきています。
例えば、スマホにより屋外から家電やエアコンの操作、
スマホから自宅内の様子を確認するホームセキュリティーと、
見守り・スマホから自宅のカギを掛けるスマートロック等々の機能を持った、
省エネスマートハウスの普及が始まります。
県からの補助金がでる所もある太陽光発電
電力の買取り価格が下落し続けているため、
初期投資費用をどれだけ抑えられるかが、
早期黒字化の実現に向かってのひとつの要因です。
補助金が出ない地方自治体もあります。
そして受け取れる金額も、それぞれの地方自治体で異なります。
太陽光発電パネル、あるいはパワーコンディショナーの、
「容量1(kW)あたり○円」という形式を取っている所が多いようです。
地方自治体は上限が10万円～20万円というのが目立ちます。
東京都では、新宿区の10万円/kWで上限が30万円というのが、
一際高額で目立っています。
東京都からは、太陽光発電単体で
補助金を受け取ることはできませんので注意して下さい。
光熱費を削減でき、余剰電力を売電できる太陽光発電
例えば、東京都にお住いの場合(太陽光発電は無し)は、
一般的な4人家族（１ヶ月の消費電力は450kWh）ですと電力会社へ、
およそ12,000(円/月)の電気料金を支払っていることになります。
そこで、容量が5kWの太陽光発電を導入することにより、
およそ3,000(円/月)の収入を得ることができます。
－12,000円から＋3,000円となるので、15,000円の利益が生じます。
この差額利益である、15,000円が節約されます。
初期費用の回収期間は10年前後です。
断熱効果がある太陽光発電
屋根への直射日光が遮熱され、冷暖房機器の負担の軽減になります。
これにより使用電力量の削減に繋がります。
無限のエネルギーを活用できる太陽光発電
エネルギー源である太陽が存在する限り、
太陽光というエネルギーは無限に得ることができます。
太陽の寿命は後5億年と言われており、これは無限に等しい値です。
晴天時より劣るが、曇りや雨でも発電する太陽光発電
太陽光発電パネルは、
地面反射日射量・散乱日射量・直達日射量の日射により発電しています。
曇りや雨の場合、直達日射量はありませんが、
散乱日射量、及び地面反射日射量は地上に届いていますから、
発電することができるのです。
節電意識が自然と身に付く太陽光発電
パワーコンディショナーの表示機能から、
電力の使用状態がリアルタイムで視覚認識されます。
この機器には、現在の発電力(kW)のみならず、
累積発電電力量(kWh)・過去の発電量との比較・CO₂の削減量、
などもの表示機能も備わっています。
自ずと関心が向き、節電意識が高まります。
値切り交渉により安く購入できる太陽光発電
買取り価格が下落し続けているため、
初期投資費用をどれだけ抑えられるかが、
早期黒字化を実現するための重要課題です。
太陽光発電は、価格交渉が効きやすく、
「30%オフに成功した」という方もいる程です。
少なくとも、3社からは見積もりを出してもらうことをおすすめします。
同じ内容の作業でも、必ず金額は違っています。
設置場所は基本的に屋根であるが、太陽光発電パネルも多様化して柔軟性がある太陽光発電
太陽光発電パネルは、真南、傾斜角30°に設置することが理想です。
しかし、現実は有限世界ですので、
理想通りにならない事の方がはるかに多いのです。
南西、南東の場合は真南に対し約5%低下、
真東、真西の場合は約15％低下しますが設置できます。
上手に運用すれば利益も出せます。
「真南に屋根が向いてないから設置しない」と、
即決することは時期尚早です。
長期的に見れば損をすることはありません。
但し、適切な価格で導入された場合に限られます。
屋根の種類には、切妻・寄棟・陸屋根・入母屋・片流れ、など様々です。
現在では、パネル形状の種類も充実しており、
長方形パネル・三角形パネル・台形パネル・横長パネル・瓦型パネルに加え、
多くのサイズから選択が出来ます。
これにより、屋根に効率よくパネルを敷設ことが可能です。
瓦一体型の太陽光発電パネルがあり、美しく荘厳さのある和式家屋の外観を維持できる太陽光発電
「見た目の美しさ」という付加価値を加えた、
瓦一体型の太陽光発電パネルです。
新築時に業者さんからすすめられるケースが多いようです。
1m²当たりおよそ200円の固定資産税が発生します。
設置費用が安価になってきている太陽光発電
太陽光発電が日本で最初に販売されたのは1993年で、
その価格は容量1kW当たり370万円でした。
現在は容量1kW当たり30万円～40万円で設置が可能です。
東日本大震災時に活躍した太陽光発電
災害などによる停電時においても電気を使用することができます。
東日本大震災時にも太陽光発電で得た電気を使って携帯電話の充電をし、
友人・知人と連絡をとった方は多くいました。
また、その電気を使ってテレビで状況を知ったという方々、
情報収集をした方々も大勢いました。
化石燃料エネルギー使用の削減できる太陽光発電
化石燃料を使用して発電することにより、
CO₂・NOx（窒素酸化物）・SOx（硫黄酸化物）などが大気に排出されます。
いずれも、環境破壊をもたらす要因です。
一方で、太陽光発電はCO₂はほとんど排出しません。
NOx・SOxについては全く排出しないのです。
これが、クリーンエネルギーと呼ばれる所以です。
リサイクルが容易な太陽光発電
太陽光発電のモジュールは重量の90%がリサイクル可能です。
よって、各種ある発電方法の中で最もリサイクルが容易なのです。
また、モジュールやパワーコンディショナーにおいては、
市場に中古品も出回っています。
まとめ
いかかでしたか。
電力買取り価格の低下により、
10年間での設置費用の回収は難しくなりつつありますが、
太陽光発電の耐久性、及び信頼性の向上で、
より長期的な視野で考えることが可能になりました。
ただし、太陽光発電の導入をする場合、
業者の言いなりになって設置をすることは厳禁です。
適切な対処を行って設置をしなければ、逆に損する可能性もあります。
現地での調査、及び発電シミュレーションを業者に実施してもらい、
十分に検討の上、納得できてから契約するようにしましょう。
